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マカフィーが「マカフィー モバイル脅威レポート 2019」を発表

マカフィーが「マカフィー モバイル脅威レポート 2019」を発表マカフィー社は2月26日、「マカフィー モバイル脅威レポート 2019」を発表した。これによると、「McAfee Global Threat Intelligence」(McAfee GTI)が検出した偽アプリの数は、2018年6月の10,000件から同年12月には65,000件近くまで約550%増加した。

レポートは、2018年は「モバイルマルウェア」の年であるとし、2019年は「あらゆる場所にマルウェア」の年となると予測している。サイバー犯罪者は経済原理に従って行動し、たとえば「仮想通貨の価値が下がれば、仮想通貨のマイニングから離れていく」というように、市場の変化に対応して収益を最大化する方法を探している。

また、モバイルアプリの公式マーケットは、悪意あるアプリを見つけて削除するようになってきているため、サイバー犯罪者は直接利用者に接触するようになると指摘。今後もモバイルプラットフォームはサイバー犯罪、サイバー攻撃の標的となるため、ユーザーに対し、利用するアプリをインストールする際には注意を払うよう呼びかけている。

具体的には、アプリは公式マーケットから入手することを原則とし、有料アプリの海賊版など「提供元不明」のアプリはインストールしないことだ。また、アプリの内容とは無関係と思われる情報(アドレス帳やメール、位置情報、端末固有の情報など)にアクセスすることを求めてくるアプリは疑ってかかる必要がある。

なお、「モバイル脅威レポート 2019」では、次のようなトレンドを予測している。

(1)偽アプリの増加
(2)犯罪者はモバイルのバックドアから侵入
(3)世界的に急増する継続的な金融脅威
(4)モバイルでの仮想通貨マイニング
(5)モバイルに対するスパイウェア攻撃が急増
(6)自宅でのIoT攻撃のリスクの増加

2018年下半期、偽アプリや不正アプリによるセキュリティリスクが550%増加と発表(マカフィー社)
スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末を安全に利用するためのポイント(今すぐ見直したいセキュリティ対策)

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