1. 情報セキュリティブログ ホーム
  2. セキュリティニュース
  3. 米国では1億9千万人がフィッシングの標的に

米国では1億9千万人がフィッシングの標的に

米国の調査会社Gartnerによると、2006年に米国の成人でフィッシングの標的になったのは1億9千万人で、この数字は2005年より7,900万人増、2年前と比べるとほぼ2倍となることが分かりました。

高所得者ほどフィッシング詐欺に狙われる率は高い?--米調査(CNET Japan)

また、被害者一人あたりの平均損失額は1,244ドルと、これも前年の256ドルから約5倍の増加となっています。

日米を単純に比較することはできませんが、これだけフィッシングが認知され、被害について報じられているにもかかわらず被害が増加しているのには、一つには、騙しの手口が非常に巧妙になっている点が挙げられます。

犯罪者が狙う銀行口座やクレジットカードの口座(カード)番号や暗証番号などの個人情報については、ネット上での取り扱いには慎重を期したいものです。また、

 ・差出人に覚えのないメールは開封しない
 ・怪しいリンク先はクリックしない
 ・ネット上で個人情報を入力する際は、信頼できる相手先かどうか慎重に確認する
 ・身元の不明なプログラムを安易にインストールしたり、実行したりしない

といった基本的な対策を心がけることが大切です。

なお、記事によると、米国における高額所得者とフィッシング被害率について興味深い記述がありました。以下に引用します。

 Gartnerが米国時間11月9日に発表した報告書によると、年間所得10万ドル以上の人がこの1年間に受け取ったフィッシング電子メールの平均数は112通だったという。その他所得者層のユーザー平均は74通だった。フィッシング電子メールは、一見信頼できる送り主からのように見せかけたもので、メール本文の中にインターネットバンキングなどを装った偽造ウェブサイトにリンクを貼り、ユーザーに機密情報を開示させようとする。

高額所得者層のユーザーがこうしたフィッシングメールのリンク先をクリックする確率は、他のユーザーより低いものの、被害にあった場合の損失額は大きく、平均で4,362ドルと、上記の平均損失額に比べても高いことが分かります。

日本でも、特定の相手を狙ってメール文面などを「細工」し、引っかかりやすくするというスピア・フィッシングの事例が報告されています。

こうした一連の犯罪手口は、他人の金銭的財産を狙ったより悪質なものになっている点に十分注意が必要です。

関連キーワード:

インターネット詐欺

スピア・フィッシング

スピア型攻撃

フィッシング